９日、宴会場に入場する習近平主席と各国の指導者。（新華社記者／李学仁）
【新華社北京６月１３日】上海協力機構（ＳＣＯ）加盟国元首理事会第１８回会議（青島サミット）が９、１０両日、中国山東省青島市で行われた。米メディアは今回のサミットに高い関心を示し、多くの西側メディアが期せずして青島サミットと８日にカナダのケベック州で行われた主要７カ国（Ｇ７）首脳会議との対比を行った。
中でも米ＣＮＮの報道が人々の目を引いた。「Ｇ７のことは忘れよう。ＳＣＯはもっと重要だ」というとても興味深い見出しが付けられた報道は、ケベック州で行われたＧ７サミットには多くの先進国が参加したが、貿易や原油価格、新興市場の衰退リスクなどの問題で意見をまとめられなかったとし、それとは対照的にＳＣＯの加盟国は今後のグローバル経済発展でさらに大きな影響力を持っていると指摘した。
ＣＮＮは、ＳＣＯ加盟国には世界で最も早い成長を続ける２つの主要経済体、中国とインドが含まれており、もともと地域の安全保障に焦点を合わせていたＳＣＯは現在、経済と貿易への注目を増していると報道した。
金融情報サービスを手掛ける米ＩＨＳマークイットのアジア太平洋地区チーフエコノミスト、ラジブ・ビスワス氏はＣＮＮ報道の中で、今後１０年間の世界経済成長への寄与率は中国だけで３０％前後を占め、インドを加えればさらに１０％増えるとの見通しを示した。
ＣＮＮは、青島サミットと比べＧ７自体は問題がいくつも重なり合っていると指摘する。また、Ｇ７の一部の国は経済規模こそ巨大だが世界経済成長への貢献度は下がり続けており、米国の昨年の経済成長率は２・３％、欧州連合（ＥＵ）は２・５％、日本はわずか１・６％だったことに対し、中国は６・８％、インドは７・７％だったと指摘した。
ビスワス氏はこれに対し「中国とインドに代表される大型新興国の世界経済成長への重要度は高まり続け、それに伴い地政学的な重要性も増している。青島サミットは二国間協力の構築と発展途上国間の広範な協力強化のため、更なるプラットフォームを提供した」と語った。
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