『日本経済新聞』と世界的な学術出版機関のエルゼビアの共同分析によると、日本の「得意分野」とされていたロボット研究分野において、日本の国際的地位が低下している。中国は科学技術に積極的に投資し、学術論文の数は米国を上回り、勢力構造の変化、日本の研究能力の低下が再度浮き彫りとなった。
『日本経済新聞』は2016年までのロボット関連の学術論文を分析。大学や企業などの各機関を対象に、2012～2016年と10年前の2002～2006年の統計を比較した。
2016年のロボット関連の論文数を見ると、中国は6604本で米国を上回り1位となっている。日本は2254本で、ドイツに抜かれて4位に転落。2005年に中国に抜かれる前、日本は米国に次ぐ2位だった。
2002～2006年の論文数を見ると、米ボーイングが企業最高位の94位だった。日本企業は107位にソニー、150位に日立製作所がランクインしたほか、ホンダ、NTT、パナソニック、東芝、NECもランクイン。しかし、2012～2016年はドイツのシーメンスが215位で最高位、日本からはホンダが279位にランクインしただけだった。
東京大学の浅間一教授は、「国際会議などに出席すると、日本のロボット研究の世界における存在感が低下していると実感する」と述べ、早急に実用化するため、日本は短期で成果が出る研究に偏りがちだと分析。バランスは極めて重要で、画期的な成果をもたらす中長期の基礎研究を支援すべきだとの見解を示した。
日本において、大学の収入源である運営費交付金は減少し続けているが、他国は投資を増やしている。浅間教授は、「これは深刻な影響をもたらしている。日本の大学教授の研究時間が減ったことも原因の1つ。ロボット研究開発という日本の得意分野はいつの間にか奪われるだろう」と話した。
（チャイナネット）
推薦記事
