「中国のロボットが多くの家庭へ――中国企業がドイツのハイテク企業を買収」と、ロシアメディアが18日付で報じた。中国は人間に代わって働くロボットを製造しており、10年後には世界のロボット製造と販売を主導する。西側の主なロボットメーカーは全て中国企業の傘下に入る見通しだという。写真は7月27日、ハルビンで開催された第15回全国大学生ロボット大会ロボット創業大会で、来場者が多機能スマートロボットを見学する様子。
報道によると、2014年までは、中国のロボット技術は無秩序な発展が続いていた。2014年6月に兵器工業集団の地面無人プラットフォーム開発センターが設立されてからは、センターが全てのロボット、スマートロボット、ニューラルテクノロジー、人工知能の研究を管理するようになった。センター設立後に制定された5カ年計画によると、中国のロボットの性能は2019年に米国に追いつく見込みだ。しかし中国はその計画を予定より早く達成する可能性がある。
今年4月に、中国は美女人型ロボット「佳佳」を開発した。「佳佳」は質問に答えられるほか、瞬きやお辞儀もできる。同時期に香港のリッキー マー氏が、スカーレット ヨハンソンそっくりなロボットを作り話題となった。ロボットは表情を浮かべたり、会話も可能。スマートロボットとはまだ開きがあるが、中国のロボット技術の発展速度は非常に印象的だ。スカーレット ヨハンソン ロボットの部品は70％が3Dプリンターで作られたものだ。これは中国が近い将来、1日1000台のロボットを製造できるようになることを意味する。
今年8月、中国人がスマートフォンで制御し1007台のロボットに一斉にダンスをさせた。日常的な娯楽のほかに、中国のロボット技術は政府のサービスにも積極的に応用されている。横琴や中山、拱北の税関では税関ロボットの「小海」が24時間対応で働く。28の言語で旅客と交流し、顔認証技術により指名手配犯は警察局に即時通報できる。
中国は国内の需要に対応するだけでなく、全世界にロボットを供給するようになる。欧州や北米では意識されていないが、近い将来、現地で生産する生活ロボットは実質的に中国製となるだろう。
映画「アイ、ロボット」のように、どの家庭にもロボットがいるシーンはもはや幻想ではなくなる。専門家によると、第1次家庭用ロボットブームは2020年初めに始まる見込み。2021－2025年に、家庭用ロボットは初めて量産体制に入り、中国の工業関係者はその市場の一角を占めたいと願っている。
(チャイナネット)
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