【新華社北京３月２５日】中国多数の上場企業がＶＲ（仮想現実）産業への取り組みを強め、「ブルーオーシャン」（未開拓市場）とされる消費市場に狙いを定めている。第５世代移動通信システム（５Ｇ）、人工知能（ＡＩ）などの基盤技術の進化は、ＶＲ／ＡＲ（拡張現実）産業の発展をけん引している。中核となるハードウエアの世代交代やコストダウンは、ＶＲ製品の普及率を大幅に向上させる見通しだ。中国証券報が伝えた。
２０１６年の販売が予想を下回ったことから、ＶＲ大手３社のＨＴＣ、ソニー、オキュラスは２０１７年、自ら価格を引き下げ、販売を大幅に増やしてきた。ゲームや映像のＶＲコンテンツの質と量はいずれも向上しており、ハードウエア販売増につながる見込みだ。消費の高度化を受け、映画市場は興業成績の急増を取り戻し、ゲームや映像に代表されるエンターテインメントコンテンツの現金化能力は強まっている。
証券会社の研究報告書の推計によれば、２０１８年の世界ＶＲ消費市場は３５億ドル、２０１９年は５８億ドルの規模に達する。こうした状況下、ＶＲ産業に参入し、消費市場のブルーオーシャンを狙う上場会社は増えている。
ハードウエアでは、歌爾股份はオキュラスとソニーＰＳのＶＲ機器を受託生産、欣旺達と掌網科技は一体型ＶＲヘッドセットを発売、聯創電子はＶＲ／ＡＲ機器製造分野に使われる製品をパノラマカメラメーカーに供給した。ソフトウエアでは、慈星股份はＶＲ・画像・音声処理などの技術を持つ盛開互動に投資、剛泰控股はＶＲソフトウエアやシミュレーションシステムを提供する曼恒数字に投資した。コンテンツでは、華策影視はＶＲコンテンツ制作の蘭亭数字に投資、完美世界はＶＲゲームを打ち出し、恒信東方はＶＲコンテンツで強みを持っている。
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