【新華社香港３月２２日】アジア最大級となる映画・映像コンテンツの見本市、第２２回香港フィルマート（香港国際影視展）で２０日、国際フォーラム「電視世界（ＴＶ ＷＯＲＬＤ）」が開かれた。参加した中日韓の業界関係者からは、「インターネットと既存のテレビは協力と交流を強め、共存共栄を実現させなければならない」との声が上がった。
香港の業界団体、香港電視専業人員（テレビ専門スタッフ）協会の徐小明会長は、「インターネットの発展に伴い、テレビ放送が試練を受けている」と指摘。広告収益の減少や視聴者離れも進んでおり、業界は新旧メディアの融合の道や新たな協力スタイルを積極的に模索するべきだと呼びかけた。
日本のインターネットの動きとメディアの状況を紹介したのは、共同通信社編集局国際報道室の古畑康雄次長。日本の携帯電話の普及率は９４・７％、パソコンの普及率は７３・０％に上り、１０歳～２０歳の若者の１日あたりのスマートフォンによるネット接続時間は１４３分で今も増加傾向にあるとした上で、ネットの普及が既存メディアの経営状況に与える影響はますます大きくなっていると語った。
「テレビ番組の視聴方法の多様化」を挙げたのは、韓国ケーブルテレビ局、Ｄ’Ｌｉｖｅのチョン・ヨンジュ（田英柱）ＣＥＯ。ニューメディアにより視聴者は豊富なコンテンツに触れることが可能となり、韓国のテレビ業界全体に深遠な影響をもたらしていると指摘。多くのテレビ局が経営転換を図る中で、ニューメディア用コンテンツが多数制作されるようになっているとの現状を紹介した。
中国の映像制作会社、北京新片場伝媒股份有限公司の牟雪副総裁は「ネットメディアはテレビをインターネット化したものではない。両者のビジネスモデル、視聴モデル、コンテンツ形式は異なる。インターネットの台頭は、ネットメディアを本来のコンテンツに戻し、多くの新興企業に市場参入の機会をもたらすことになる」との見方を示した。
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