新華網ワシントン5月9日 最近米国で行われた調査研究によると、メディアの報道には正確性が欠け、偏見が存在しているとみなされていることから、米国の回答者の6%だけがメディアに対し「非常に信頼している」との見方を示したという。
米報道学会（AmericanPressInstitute）、米国公共政策研究所及びAP通信社が合同で実施したこの研究プロジェクトでは、2000人以上の米国人成人を対象に調査を行ってからこれまでの20年間に、米国の民衆が報道業界をしだいに信じなくなっていることが分かった。およそ52％の米国人回答者がニュースメディアを「ある程度」信じ、41%の回答者がメディアに対し「ほとんど信用していない」との見方をしているとのことだ。
この調査結果は米国の世論調査会社のギャラップが2015年9月に発表した世論調査の結果と一致している。ギャラップによる世論調査の結果によると、7 %の米国人回答者だけがメディアを「非常に信頼している」、60 %の米国人回答者がニュースメディアに対し「ほとんど信用していない、或いは完全に信用していない」と回答していたという。
（新華社より）
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