日系老舗家電メーカーの「脱家電」の動き　道は険しく

　　家電業界アナリストである梁振鵬氏は、ほとんどの日系メーカーは人員が膨れ上がっており、決裁までの過程が長く、経営効率が低い上、エンドユーザーに対する反応も悪いという問題を抱えていると指摘する。さらに日系メーカーは家電のスマート化、ネット化、IT化の流れにもうまく乗れておらず、市場の変化に追いついてないと述べる。

　　市場のシュリンクで業績が低迷　同氏はまた、日系企業がこぞって「脱家電」に走る理由の1つとして、シュリンクしているのにも関わらず競争が苛烈になっている家電市場の状況を上げている。価格戦から見て、日系ブランドは中国国内ブランドにかなわない。ブランド面や核心的上流産業チェーンの面から見ても、韓国のLGやサムスンに劣るため、家電市場から撤退せざるをえないのだ。　

　　様々な経済報道を見ると、パナソニック、ソニー、東芝など日系大手家電メーカーは毎年巨額の赤字に苦しんでいる。今年3月31日に発表された2014年度の業績によると、東芝の家電Life Style部門の営業赤字は1097.46億円。同じく2013年度と2013年度も、それぞれ704億円と546.44億円の赤字だった。