中国と日本のメディアはそれぞれ両国関係において建設的な役割を果たしているだろうか。両国国民を対象とした世論調査の結果、自国メディアへの評価で両国には大きな開きがあることがわかった。中国新聞社が伝えた。
23日に日本・東京で発表された第12回「北京‐東京フォーラム」に際しての中日関係に関する世論調査の結果によると、中国の回答者は一般的に自国メディアが中日関係に建設的な役割を果たしていると考えており、中日関係を改善し、双方の国民の相互理解を促進する上で「プラスの貢献をしている」と答えた人は73％に上った。中国メディアの日本や中日関係に関する報道や論評は客観的で公平であるとした人は71.3％だった。
この結果と鮮明な対照を成すのは、日本の回答者の自国メディアに対する評価だ。中日関係の改善に「プラスの貢献をしている」とした人は35.2％にとどまり、「まったく貢献していない」、「反対に悪影響を及ぼしている」など、マイナスの評価をする人も3割近くいた。また自国メディアの日本と中日関係に関する報道・論評が客観的で公平とした人は2割前後しかいなかった。
インターネット上の言論が民意を反映しているかどうかについて、中国では9割近くが「適切に反映している」や「ほぼ反映している」などと回答。日本でこのように回答した人は3割に満たなかった。
今回の調査でわかったことは、中国人回答者が日本情報を得るルートが多様化していることで、9割近くが自国のテレビ、新聞、雑誌、インターネットなどのメディアで日本の情報に触れると答えた。注目されるのは、ネットの割合が昨年の調査時の13.2％から30％へと激増したことで、モバイルインターネットを主要情報ルートとする人の割合は26.7％に達した。このほか、書籍やテレビ・映画作品なども情報源になっている。
一方、日本人回答者が中国情報を得るルートはいまだに画一的で、94.2％が「日本のニュースメディア」と答えたという。
（人民網日本語版）
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