数年後には、インターネットで商品を購入すると、顔認証機能を搭載した自動運転車が送り届けてくれるようになる。ネット通販で何気なくした消費行動が、実店舗の商品の品揃えや陳列に直接影響するようになる。こんな未来を想像したことがあるだろうか。京東商城はこのほど、2017年にはオフラインの家電体験店を1万店開設すると発表し、アリババ（阿里巴巴）もオフラインの小売大手・百聯集団と提携関係を結んだ。数年前には■（さんずいに経のつくり）河と渭河のように決して交わらず、水や火のように相容れることのなかったオンラインの小売産業とオフラインの小売産業が、今や普通の消費者には予測不可能な速いペースで融合実験をスタートし、「新小売」時代へと変革を遂げつつある。
▽ロボットが価格設定、商品補充、商品発送
京東の于永利副社長（Y事業部責任者）は2日に行われた京東スマート供給チェーン戦略発表会で、「今年末までに、京東の商品の80％はロボットが価格設定を行うようになる」と述べた。
人口知能（AI）によるスマート供給チェーン管理の実現だけでなく、ドローンや自動運転車といったハードウェアの「ブラックテクノロジー」登場で、伝統的な商品引き渡しの場面が徐々にその姿を変えている。
二次元バーコードを読みとることも、指紋認証も不必要で、自動運転車に搭載された顔認証技術によって目の前にいる人が商品を購入した消費者かどうかが一目でわかり、品物は無事に購入者の手元に届けられる。京東集団の劉強東最高経営責任者（CEO）はさきに行われた京東の年次総会で、近い将来に実現するとみられるスマート消費の情景をこのように描き出してみせた。
▽オンラインとオフラインの融合がより密接に
京東が自社の通販プラットフォームによって従来型小売供給チェーンの改良を進めている時、もう一方の雄のアリババはオフライン小売大手との提携で、「新小売」の模索を加速する。
数日前、北京市にあるショッピングモール・朝陽大悦城のブランド衣料品店で男性が服を買った。会計時に携帯電話の番号を伝えると、店員から「お客様は（ネット通販の）天猫（Tmall）の旗艦店でお買い上げになったことがあり、すでに会員になっておられるので、会員価格になります」と告げられた。家に帰ってから、確かにそのブランドのネット店舗で買い物したことがあるのを思い出した。オンラインとオフラインの消費記録が連動することで、消費者は驚くべき「切れ目のない」会員サービスを受けられるようになる。将来は、こうした革新的消費体験がますます頻繁に出現するとみられる。
2月20日、アリババと百聯は戦略的協力をスタートすると発表した。双方はビッグデータとネット技術をよりどころに、全業態の融合革新、新小売技術の研究開発、高効率の供給チェーンの統合、会員システムの相互接続、決済・金融サービスの相互連携、物流システムでの共同の6方面で全方位的な協力を展開していく。
アリババと百聯の協力イメージでは、消費者はインターネット、仮想現実（VR）、拡張現実（AR）、複合現実（MR）の技術を通じ、家にいながら上海の南京路をぶらぶらできるようになる。知覚、データ、認証連携（フェデレーション）、計算を通じて、自分向けに設計された独自の街歩きルートをたどれるようになる。店の陳列棚はすべて電子化され、すべての商品は一日に何回、顧客が手に取り、試着し、購入したかを記録され、一定の時間が経てば、南京路のすべての店がデータの変化に基づいてブランドや品揃えを調節するようになるという。
京東もオフラインで「京選空間」と名付けた実店舗の配置を着々と進めており、北京と重慶には試験店舗も開設している。家電事業では17年にオフライン体験店1万店を開設する予定で、一度は通販の打撃によって縮小したオフライン実店舗が、今、体験店という新たな面もちで小売産業に「回帰」し始めた。
(人民網日本語版)
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