新華網杭州4月10日（記者/俞菀）浙江省衛生計画生育委員会、在上海米国総領事館が共同で主宰する「２０１７中米患者デー」イベントが３１日、杭州で開催された。両国の多数の医療専門家が「インターネット・プラス」理念は両国の慢性病管理、薬品研究などにおける医療提携とイノベーションのために、より多くのプラットフォームと機会を提供していると表明した。
慢性病は中米両国、さらには世界各国が共同で直面する重大な公共衛生問題となっており、大量の社会資源を消耗し、社会と経済の発展に影響を及ぼしている。米国国立がん研究所の謝恒元プロジェクトディレクターは、次のように説明した。「インターネットを通じて、より多くの患者が医療研究に参加することにおいて、浙江省は相当な好条件を備えている。」米国は２０世紀１９９０年代から「Ｒｅｓｅａｒｃｈ ｍａｔｃｈ」と呼ばれるインターネットシステムを開発し、今までに１０万人を超えるボランティアの患者とそれを必要とする医師、プロジェクト及び医療機関とのリンクを実現した。「私は浙江省で、アリババグループの馬雲氏が手がけるなら、年間１０万人を達成できると思う。」
浙江大学医学院附属第一医院の王偉林院長は「『インターネット・プラス』は慢性病管理に十分に幅広く応用できます。我々はインターネットを利用して慢性腎臓病患者の訪問観察システムを構築し、肝臓移植のビッグデータ管理及び手術後の拒絶反応のフィードバックモジュールをはじめとして、慢性病患者の家族及び基層医療関係者に対しインターネットによる看護の実践の指導を試行しています。」と述べた。
（新華社より）
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