今年の秋、アップルはiPhoneの10周年記念モデルの発売を計画している。市場の期待も熱い。また「アップルの季節」がやってくるということだ。しかし中国ブランドが攻勢するなか、アップルが過去の栄光を繰り返すのは難しいだろう。中国のスマホブランドは正面対決の準備に取り掛かっている。
2016年は中国のスマホブランドが大きく成長した年となった。その立役者となったのが実店舗販売だ。かつて小売店を追いやったネット販売だが、かつてほどの勢いはなくなっている。
味をしめたメーカーは現在、実店舗販売のシェア争いを激しくしている。急成長中のファーウェイは「千県計画」を通じて開拓に励む。OPPOやvivoは最も大きなオフライン市場を占拠している。もう1つの大手メーカーである金立も野心を隠さない。
金立の劉立栄総裁は2013年、スマホのオンライン市場はいつか天井にぶつかると予測し、資源をオフラインのチャネルに集中させた。同総裁は今年3月10日、取材に答えて自分の考えを披露している。「この2～3年の発展は、私の考えを検証するものとなった。オンラインでどんなに頑張ってもシェアが20％を超えることはない。
現在も伸び悩んでおり、横ばいに近い。私は、スマホ業界は現状で最もいい業界だと確信している。だからオフライン市場の発展に自信を持っている。オフラインの発展はオンラインに取って代わることはない。中国のみならず、全世界でもオフライン市場がこの業界の発展のカギになると考えている」。
劉立栄総裁は、中国スマホ市場は1兆台を販売できる規模がある以上、オフラインチャネルでの利潤は3000～4000億元になると語る。
中国スマホ市場の成長余地について、スマホ小売企業である迪信通の金鑫総裁は、「国産スマホの販売増加率からみると、1線、2線都市では勢いが乏しい。勢いがあるのは3～5線都市だ。消費が向上している3～5線都市が最も大きな注目を集めることになるのは間違いない。我々もオフラインのさらに奥に進むことになるだろう」と述べる。
劉立栄総裁も、2017年のスマホ業界の競争情勢について独自の見解を持つ。「業界はこの半年、カメラ大戦だった。次の半年は全面液晶パネル大戦だ。業界の潮流は、まず技術的に基準に達している必要がある。現在、カメラと全面液晶パネルは成熟化してきている。川上の産業チェーンはすでに準備を終え、技術的発展の条件を整えている」。
新たな「アップルの季節」の到来に備え、ファーウェイから金立まで、中国のスマホブランドは準備万端である。
（チャイナネット）
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