米国疾病予防管理センター（CDC）が22日に公表した報告で、10歳から74歳までの米国人自殺率が1999年から2014年の間に連続して上昇しており、15年間の自殺率の上げ幅が24%まで達したことが明らかになりました。
報告書には、関連データも紹介されており、2014年では死者10万人のうち、自殺による死亡が13人で、この比率は1999年時には10万分の10.5であったことが明らかになっています。
自殺率が上昇した具体的な原因は明らかにされていませんが、専門家の分析によりますと、ここ数年のアメリカ経済の低迷、麻薬の流行や、シルバー離婚などの社会問題、及びソーシャルメディアの台頭が、自殺率の上昇につながる要素になっているかもしれないとしています。
（中国国際放送局）
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