米ナショナル・インタレスト誌（電子版）は3月23日、「日本の第6世代戦闘機、中国のJ-20に勝てるか？」と題した記事の中で、日本はロッキード・マーティンやボーイングを含む西側軍需メーカーと交渉し、次世代戦闘機の研究開発を開始していると伝えた。
日本は制空権・制海権を維持するため、中国と地域内の駆け引きを展開している。日本のこの新型機は、三菱が開発中のX-2（ATD-X・先進技術実証機）の成熟した技術を採用する可能性がある。ロイター通信の報道によると、X-2のプロトタイプは近日中に初飛行を予定している。
西側軍需メーカーの消息筋はロイター通信に対して、「日本は我が社に探りを入れ、能力を伺っている。次世代戦闘機については政策的な決定が下されておらず、具体的な計画も存在しない。ただし戦闘機を保有すべき時期に関する議論はなされている」と話した。
日本はF-15Jイーグルの後継機を必要としている。日本は、主に空対空作戦以外に使用されるF-35戦闘機では、需要を満たすことが出来ないと考えている。日本はF-35（計42機）の導入を進め、F-4J戦闘機の後継機にする予定だ。日本はF-22をF-15Jの後継機にしようとしているが、米国は「ラプター」の輸出を法律で禁止している。日本の消息筋はロイター通信に対して、「日本はF-22を調達しようとしているが、手にしたのはF-35だ。日本はこれに失望し、懸念している」と語った。
これは日本がF-3戦闘機の開発を目指す原因の一つだ。日本は2030年代に新型戦闘機を配備し、米空軍・海軍のF-X、F/A-XXの配備時期に合わせようとしている。これは日本がこの取り組みにより、米国主導の第6世代戦闘機のプロジェクトに加入する可能性を意味する。日本は単独では500億ドル規模の戦闘機開発プロジェクトの支出を賄いきれそうにない。
（チャイナネット）
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