【新華社北京8月8日】日本は毎年８月に大規模な記念行事を開催し、第二次世界大戦の「被害者」としての日本のイメージを映し出しているが、日本が原子爆弾の攻撃に遭った歴史的背景を提起する場面は少ない。事実上、日本こそが正真正銘の戦争加害国であり、好戦的な日本軍国主義こそが日本が原子爆弾の爆撃を受けた真の意味での災いの元凶と言える。
１９４５年７月２６日、米国、英国と中国の３カ国は『ポツダム宣言』を発表し、日本に速やかに無条件降伏するように勧告したが、日本政府は取り合わなかった。
同盟軍が太平洋戦場で次々と勝利し、ソ連が『日ソ中立条約』を一方的に廃止するにつれて，日本のファシズムは失敗に終わる運命を回避できなくなった。しかし、日本は国を挙げて上層から下層までが頑強に抵抗する決意を示し、時機が到来して情勢が逆転し、転機を勝ち取るという幻想を抱き続けた。日本の軍隊は共倒れの激闘を繰り広げる決戦計画さえも策定し、本土防御部隊を懸命に増員した。
同盟軍の当時の作戦計画によると、日本に投降を迫るためには、戦争が１９４６年末まで続く可能性があった。日本本土に進攻した場合は、約２,０００万人の軍人と民間人が死亡し、このうち同盟軍５０万人も含まれると推計された。
１９４５年７月１６日、１発目の原子爆弾の爆発実験に成功した。同盟国はこの殺傷力が極めて強力な兵器の悪影響と使用者が負うべき責任について把握していた。しかし、旧日本軍はフィリピンでのマニラ大虐殺、「バターン死の行進」、中国での南京大虐殺、米国での真珠湾攻撃など、その残酷さと野蛮さは同盟国を憤慨させるには十分だった。同盟軍は日本軍国主義の好戦的な本質について、甚大な代償を払わせることなく、致命的な脅威を与えることなしに、日本が武器を捨てることは絶対にないため、アジア各国の民衆が払う代償がより悲惨かつ重くなることは間違いないと判断した。
原子爆弾の作用は巨大で、原爆投下が日本の投降を早めた。１９４５年８月１５日、日本は無条件降伏を宣言し、９月２日に降伏文書に署名した。第二次世界大戦はこれにより終結した。
（新華網日本語）
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