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新華網南昌2月1日（記者/秦宏）春節を前に、厦門在住で江西省贛州出身の肖宇さんは、同郷者のネットショップで４００元余りの米、紫芋甘酒、腸詰めと鴨の塩漬け干し肉などの特産品を一度に購入した。
肖宇さんのように春節に帰省できない多くの中国人は、ネットショップを頻繁に相次いで利用して郷土の特産品を購入することによって、「遠方から郷愁を感じることができる。」
記者は中国のある大型電子商取引システムを検索した結果、１２月以降、郷土を代表する自家製の食品を販売する大多数のネットショップが好調な売上増を達成していることがわかった。
江西瑞金市葉坪郷嶺脳村で農村電子商取引を経営する黄日洪さんは、「農村ｅ郵」網、淘宝及び微店の３つの電子商取引システムで、贛州のネーブルオレンジ、ハスの実、タケノコなどの「郷土の味」の特産品を販売している。この１カ月余りに、別のところに住む多くの同郷者が「春節用品」を購入し、店の売上高は普段の１カ月３万元余りから５万元余りに増加した。黄日洪さんは「私の店の特産品がよく売れているだけでなく、多くの顧客から茶油などの他の特産品を購入できるお勧めの店を教えてほしいと頼まれる。」と語った。
農村の特産品が電子商取引の春節用品市場で売り上げを伸ばしている背景には、中国の農村での電子商取引の急成長がある。２０１５年に財政部と商務部は中国で２００の電子商取引導入農村総合モデル県を指定し、２０億元の特別資金を拠出し、これらの地方に電子商取引のインキュベーター施設を設立し、物流インフラを整備し、農村電子商取引の従業員などの研修を支援している。
記者は江西省だけでなく、この２年間に、大多数の中国の農村電子商取引が急速に成長したことを確認した。中国電子商取引研究機関、阿里研究院のデータによると、２００９年は淘宝電子商取引システムで中国の農村電子商取引サービス拠点はわずか３カ所だったが、２０１４年にこの数字は２１２に増加し、２０１５年は７８０まで増加した。
２０１６年に中央政府の公文書1号は農業と農村の供給側の改革に焦点をあて、農村電子商取引の急速な成長を促進し、オンラインとオフラインの融合、農産物を都市に届け、農業資本と消費財を農村に届ける双方向の流通の構図を形成する必要があると提示した。
農村の特産品が電子商取引市場で人気を集めているのは、「故郷への懐かしさ」だけでなく、農村のグリーン健康食品に対する消費者ニーズという要因もある。関係する専門家は、次のように指摘する。国の農村の供給側への改革が進むにつれて、農村電子商取引の基盤になる条件が改善され、農産品と外部市場をリンクさせるパイプラインがさらに利便化し、効率化する。この市場の活性化は、中国の農業、農村の発展と農民の増収をより一層、推進することは間違いないと言える。
（新華社より）
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