【新華社東京５月１１日】日本では４月末以降、新型コロナウイルスの感染状況が再び悪化し、東京都を含む複数の地域に出されていた緊急事態宣言も今月末まで延長された。宣言が解除されれば東京五輪開幕まで６０日もない。国内外では五輪開催の是非を問う声が後を絶たないが、開催国日本の延期後１年間の準備や、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）と多くのメンバーの努力により、予定通りの開幕に対する懸念はほとんどない。

   ６月までに国内の感染状況が明らかに改善されなければ、菅義偉首相がより厳しい措置を実施する可能性がある。これは緊急事態宣言下での五輪開催を意味し、東京五輪・パラリンピック組織委員会はその時点で無観客開催を発表せざるを得ない。同委員会と日本政府は既に対策を決めているとみられる。

   実際に最近の一連の五輪テスト大会は、緊急事態宣言下で実施された。これらの大会は、ＩＯＣなどがまとめた五輪参加者向けの新型コロナ対策の指針「プレーブック」第２版に基づき感染防止対策を実施。観客の入場を禁止し、本番を想定した小規模なリハーサルとなった。

   バレーボールのテスト大会（５月１～２日）に出場する中国女子代表を率いて東京に１週間滞在した郎平（ろう・へい）監督も日本の感染対策を称賛した。万全の対策が施された滞在環境の中で選手も安心してプレーすることができ、無観客試合に向けたメンタル面の準備もできたという。

   国際社会でも東京五輪開催を支持する声が高まっている。中国の習近平（しゅう・きんぺい）国家主席も７日のＩＯＣバッハ会長との電話会談で、東京五輪開催を支持する立場を表明。ＩＯＣと新型コロナワクチンの協力を強化し、選手が安全に競技に参加できる環境を作っていきたいと述べた。

   もちろん、世界２００以上の国・地域から数万人が参加する五輪の開催は、日本に大きな感染防止の圧力をもたらす。大会を成功させるには、すべての参加者の協力と努力が必要だ。東京五輪は東京のためでも日本のためでもなく、世界のために開催される。何年も辛抱強く待ったアスリートが競技場に現れ、世界中の人々がテレビを通して彼らの活躍を見ることができれば、東京五輪は成功したといえるだろう。

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