今年の春節（旧正月）連休中に、45万人の中国人客が日本で商品を購入し、1000億円を消費した。ウォシュレット、炊飯器、1キロ300元の米など、運べる日用品のすべてが中国人客のターゲットになったかのようだ。旺盛な消費の意欲と気前の良さから、日本メディアはこの現象を「爆買」と表現している。これは実に適切な言葉と言える。日本の個人消費支出が低迷を続けていることから、フジテレビは「中国人客を集めなければ、経済成長の実現は不可能だ」と報じたほどだ。
この瞬間に、数年前に「日本製品撲滅」を叫んでいた地方が、グローバル化の提灯持ちや動力源になったかのようだ。中国人の狭苦しく敏感な心理も、開放的になり自信をつけたかのように見える。
変化は当然ながら、本当に「瞬間的」に起きるはずはない。広いレベルで見ると、中国の台頭と日本の景気低迷は既成事実化している。日本がアジアをリードした現実が打破され、欧米および隣国はアジアの未来について語る際に、日本ではなく中国に真っ先に触れるようになった。1990年代に高度成長期に入り、中国の技術研究・開発能力も、経済成長に伴い急速に向上した。数十年の追い上げを経て、中国はすでに多くの面で日本を超越している。例えば宇宙技術、電子産業、情報産業などだ。日本に学んだ高速鉄道技術も、多くの面で日本を超越した。
日用品を見ると、中国から輸入された農産物がほぼ毎日、日本人の食卓に上がっている。あるコメンテーターは、日本が中国の農産物の植民地になろうとしていると、驚きの声をあげた。「メイド・イン・チャイナ」は、全面的に日本のアパレル・食品・家電・工具などの市場に進出した。人々はかつて、中国製品は品質が劣ると文句を言っていたが、現在はこのような文句を耳にすることが少なくなっている。
