【新華社北京9月19日】中国国家体育総局は14日、「国家体育総局弁公庁による第14次5カ年規画(十四五、2021~25年)期間の全国サッカー発展重点都市第2陣に関する通達」を発表した。北京市、吉林省延辺朝鮮族自治州、江蘇省蘇州市、浙江省杭州市、広東省梅州市、陝西省西安市が全国サッカー発展重点都市の第2陣に選出された。
同局は今年1月、重点都市の第1陣として、上海市、四川省成都市、湖北省武漢市、広東省深圳市、広東省広州市、吉林省長春市、重慶市、遼寧省大連市、山東省青島市の9都市を選出している。
全国サッカー発展重点都市の期間は5年で、21~25年は全国から16~18の重点都市を選出する計画という。
通達は、重点都市が「国家体育総局の全国サッカー発展重点都市構築に関する指導意見」に基づき、整った作業体制を構築し、資金や用地といった要素の確保に努め、各建設作業で確実な成果を収めるとともに、参考となる有益な経験を積極的に模索し、モデルとしての役割を果たすよう求めた。
国家体育総局と中国サッカー協会は21年5月、「中国サッカー改革発展全体計画」を実施し、「十四五」期間のスポーツ発展計画内のサッカー特別計画を着実に遂行するため、「全国サッカー発展重点都市」の構築に乗り出した。サッカーの基盤があり、成長条件がそろい、サッカー事業に積極的な都市を選出し、支援と指導を重ねる。中国におけるサッカー改革・発展モデル都市とし、その過程のモデル事例を総括、普及し、中国の特色あるサッカー発展の道を模索する。